法人パソコンの買い替えタイミングはいつ頃？リスクや注意点について解説 2022.06.13

情報システム部門がない、パソコンに詳しい方がいないなどの理由で、法人パソコンの寿命に気づかず使用している企業も多いです。

しかし、まだパソコンが使えるからといって買い替えを後回しにするのはリスクがあります。

本記事では、法人パソコンの適切な買い替えタイミングについて解説します。

法人パソコンの寿命は何年？

法人パソコンの寿命は、およそ4〜5年です。

パソコンに使用されているパーツそれぞれで、おおよその寿命はありますが、核となるのがHDDと呼ばれる部分です。

このHDDの寿命が一般的に4〜5年なので、パソコンの寿命と捉えることができます。

HDDが故障すると、

• ・パソコンが起動しない
• ・データが正常に読み込まれない

などの不具合が発生し、業務に支障が出てしまいます。

寿命によって突然パソコンが動かなくなり慌ててしまわないよう、自社で使用しているパソコンの使用年数は把握しておきましょう。

法人パソコンの買い替えタイミングは何年が目安？

法人パソコンが寿命を迎えてから買い替えるのでは遅く、正常に動作する内に新しいものに変えなくてはいけません。

4〜5年が寿命と考えると、法人パソコンの最適な買い替えタイミングは3〜4年といえます。

実際に、厚生労働省が発表したデータによると、パソコンに限らず工業製品の故障率は3年を目処に上昇すると言われています。

そのため、偶発的な故障も加味すると、3年を過ぎたあたりから買い替えを検討し始めるのがよさそうです。

法人パソコンを買い替えずに使い続けるリスクとは

法人パソコンを買い替えずに使い続けるには、相当なリスクがあることを知っておかなくてはいけません。

ここでは、法人パソコンを使い続けるリスクについてご紹介します。

動作が遅くなり作業効率が悪い

パソコンに内蔵されているHDDやCPU、バッテリーなどのパーツは、使い続けるほどにパフォーマンスが低下していきます。

動作が遅くなったパソコンを使用するのは、業務の生産性の低下につながるため、効率が悪いです。

また、動作が遅いのは故障や寿命のサインでもあるので、突然動かなくなってしまうリスクは絶対に避けなくてはいけません。

故障すると業務に支障をきたす

パソコンが故障すると、業務に支障をきたすのもリスクの1つです。

万が一パソコンが突然故障した場合、パソコン内に保存したデータを取り出すことができず、大きな損失を招くケースもあるでしょう。

データの移行や初期設定、ツールの再ログインなど業務に集中するまでに時間がかかります。

予備のパソコンを用意していない場合は、調達から始まるので、場合によってはその日の業務自体が止まる可能性もあるでしょう。

修理費用がかかる

使用年数の長いパソコンほど故障する頻度が多くなります。

その都度修理に出しているなら、結果的に購入するよりも費用が高くなるリスクも理解しなければいけません。

パソコンの核となるHDD以外にも、CPUやメモリ、ストレージなどのパーツが故障すると動作に不具合が起こります。

それらをいちいち修理するよりは、買い替えてしまった方が安上がりでしょう。

法人パソコン買い替え時の注意点

法人パソコンを買い替える際にやっておかなくてはならない注意点が2つあります。

買い替えをする際に必ず確認しておきましょう。

データの移行・バックアップを忘れない

新しく買い替えたパソコンには、データが何も入っていませんので、移行手続きを行わなければなりません。

古いパソコンからバックアップを取っておき、新しいパソコンにデータを移しましょう。

移すデータは企業によってそれぞれですが、

• ・ユーザーフォルダ
• ・メールデータ
• ・ダウンロードデータ
• ・画像・動画データ

などを最低限に、USBや外付けHDD、オンラインストレージなどへ必要なデータをバックアップしてください。

パソコンが壊れたあとではバックアップできない可能性が高いので、定期的に残しておくようにしましょう。

使用しないパソコンは廃棄処分する

使用しないパソコンは廃棄処分をしなければいけません。

データを残したままだと情報漏洩してしまう可能性があるため、必ずデータ削除や初期化を行ってから廃棄処分してください。

法人パソコンの処分は、以下の方法があります。

• ・メーカーへ返送
• ・パソコン処理業者へ依頼
• ・リサイクルショップへ売却

特にリサイクルショップへ売却する際は、データがパソコン内に残っていないか確認するのを忘れないようにしてください。

法人パソコンの買い替えはレンタルが最適な理由

買い替えのために新しい法人パソコンを購入するのは、何かと設定や処理で手間だと感じる方もいるでしょう。

そこでおすすめなのが、法人パソコンをレンタルで調達する方法です。

法人パソコンのレンタルなら、さまざまなメリットがありますので、紹介していきます。

初期コストを抑えられる

パソコンのレンタルは購入と違い、初期費用はかからず、月額料金を毎月支払っていく流れです。

そのため、コールセンターやパソコン教室など、パソコンの大量導入が必要な場合でも、経費を抑えて調達ができます。

また、レンタル利用料は全て経費に計上できるので、減価償却の処理が不要で経理上も楽です。

パソコンの処分が不要

レンタル期間が終わった後はパソコンを返却するだけなので、処分をする手間がないのもメリットです。

データ移行やバックアップ、消去を行う必要はあるものの、調達と処分の作業を省くことができます。

また、業者によってはデータ消去もサービス内に含まれている、あるいは別途費用で対応してくれるところがあります。

パソコンの修理費用は業者負担

パソコンレンタルでは、利用期間中に自然故障した際の修理費用は業者負担です。

自社で購入した場合は、全額自己負担になってしまう点を考えると、費用がかからないのは魅力といえます。

まとめ

今回は法人パソコンの買い替えタイミングについて、リスクや注意点もあわせて解説しました。

パソコンは消耗品ですので、使い続けていればいずれ故障します。

故障した際に業務の妨げとならないよう、買い替えのタイミングや新しいパソコンを事前に準備しておきましょう。

なお、当サービス「レンタルPCネット」では月額5500円から、パソコンのレンタルが可能です。

法人〜教育現場まで、様々な方にご利用いただけるサービスとなっておりますので、興味のある方は是非お問合せください。

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