法人向けレンタルパソコンを出来る限り精緻に比較して、お得に借りる方法 2020.07.27

法人企業がテレワーク・リモートワーク等の在宅勤務者への環境変更をおこなう際に、良くご利用いただくのがレンタルパソコン。
しかし、レンタルパソコンサービスの知恵経企業は複数あり、また機種においても多品種に渡るため、どの条件で選んで良いのか分からないという課題も多いようです。

まずは仕様条件を定めて…といっても、普段やったことなし…。
要はビデオ会議がおこなえて、エクセル・パワポ・ワードとGoogle Chrome等のブラウザが使えればそれで良いのにとお考えの担当者の方も多いはず。

そこで今回はレンタルパソコンの選び方について解説をおこなって参ります。

最初に全体像としては以下になります。レンタルパソコンの導入検討の際、多くは誰（どの部門）が利用するのかが定まっています。

その際、システム開発、営業、総務、経理、会計、人事、広報、企画、マーケティング、デザイン等の部門によって使用するパソコンのスペックは異なります。また、職種においても専門職となるエンジニア・プログラマーやデザイナーといったものから、総合職であるオフィスワークでも必要となるパソコンの仕様は少しづつ異なることになります。

細かく決めていくには業務詳細を把握しなければ分かりませんが、概ねパソコン利用時に必要となるのは以下と想定されます。
・共通でビデオ会議・Web会議はおこないます。
・広報・ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ職や営業職の方はワード・エクセルが必須になります。
・技術職の方は複数ソフト立上げが加わってきます。
非常にざっくりですが、スペックの高いパソコンか、低いパソコンの2種に区分けることが出来ます。

レンタルパソコンの導入において業者の比較をおこなう場合は、概ね上記の仕様で検討されるのが望ましいです。

プロセスよりも、条件を満たす法人向けレンタルパソコンの比較表をお探しの方は以下をご覧ください。価格部分も含めておりますので、お得なレンタルパソコンがどれか分かるかと思います。またGoogle スプレッドシートを付けておりますので、ご参考にしていただければと思います。

　　12.1インチ レンタルパソコン比較 記事

　　14.0インチ レンタルパソコン比較 記事

1-法人向けレンタルパソコンの探し方は契約者が個人か？法人か？

最初の業者選定方法としては、『個人的に契約するか、法人として契約するか』です。

弊社のようなレンタルパソコンを提供する企業はどなたを対象にするかで、申込手順、規約、保証等を変える必要があるため、分別しております。
その為、個人向けか法人向けで、レンタルパソコンを提供する企業が異なります。
当社では法人向けのサービスとなりますので、残念ながら個人様へのレンタルはおこなっておりません。

個人様向けレンタルパソコンは以下の会社様等でおこなわれているようです。詳細はご確認ください。

パソコンレンタルマン
レンタルマーケット
パソコンレンタルサービス

※弊社は法人向けレンタルパソコンを得意としておりますので、この記事では法人向けの選定方法について進めます。

2-パソコンはどの様な利用方法か、何をするために使うのか

利用内容は多数あると思いますが、弊社のレンタルパソコンをお選びいただく際は、このような理由が多い状況です。

お問合せいただいた際や、既存のお客様に聞いた内容を反映しています。他にもあれば、追記して参ります。

多くの業務で利用されるのが、ビデオ会議・Web会議となります。その際に課題となるのが以下のケースです。

原因としては、ヘッドセットとの接続設定、ルーターの速度、インターネット回線の速度といったところも課題になりますが、主要な要因はパソコンのスペックです。

『ビデオチャットおよび複数ブラウザ立上げ』におけるパソコンの推奨仕様という形式で出すことは難しいですが、個人差はあるもののストレスなく使えるレベルの仕様は以下と考えれます。

3-合わせてオフィスソフトを導入するには？

多くの業務において欠かせないのが、マイクロソフト社が提供するワード、エクセル、パワーポイントで俗にいうオフィスソフトです。

言わずもがなですが、オフィスソフトはマイクロソフト社が提供するサービスです。

オフィスソフトは有料版と無料版があり、有料版で月額制のタイプのものを『Microsoft 365』というサービスでマイクロソフト社が提供しており、レンタルPCと合わせてオンライン上で申し込みをおこなうのがお得です。

簡単なご説明についてはコチラをご覧ください。詳細把握をご希望の場合は以下を読み進めてもらえればと思います。

オフィス公式サイトの分類では分かり辛いのですが、サービス形態としては『購入型』か『月額型』の2種があります。以下画像のうち「黄色枠」が購入型、「青色枠」が月額型、「赤色枠」はオススメとなるプランとなっております。

■家庭向け
■一般法人向け

なおオフィスは総称？のことを指しているようで、オフィスの中に各種プランがあるといったサービスカテゴリになっているようです。

レンタルパソコンにおけるオフィスの有無は

の３種類が存在します。

レンタルパソコンの費用にはオフィスの有無が記載されております。『有』の場合は利用料がのった内容が提供価格に反映されております。

弊社が提供するレンタルパソコンでは②のタイプです。（※別途マイクロソフト社のサービス申込が必要になります。)
その理由としては、２つあります。

1-オンラインストレージへバックアップ

レンタルパソコンはいつかのタイミングで返却されることを想定しています。
ご返却後のパソコンは初期出荷状態にして、次にレンタル利用していただく方へ渡ります。
ご返却後に保存していたデータを取り出したい要望があったとしても、ご対応が不可能になります。

しかし、オフィスソフトの『月額型』でご使用いただくことでマイクロソフト社が提供するMicrosoft OneDriveというオンラインストレージに保存されるため、ご返却後もログインすれば、過去データをご確認いただくことができる為、安心してご利用いただけると考えております。

2-情報保護

レンタルパソコンのオフィスソフトアカウントをログアウトした場合、弊社にご返却いただいた後でも閲覧が出来なくなります。
年々、情報漏洩事故は増加傾向にあるため、サービス提供側として出来る限りの未然予防をおこなっております。

2019年上場企業の個人情報流出は903万1,734人分、東京商工リサーチが調査結果発表

「上場企業の個人情報漏えい・紛失事故」調査

情報漏えい発生時の 対応ポイント集 独立行政法人 情報処理推進機構 セキュリティセンター

4-利用期間は概算でもあらかじめ決めておくことが望ましい

レンタルサービスは当然のことながら、長ければ長いほど月額費用は安くなります。

イベント利用等であれば、期間は限定的なのですが、通常利用では決まっていないことが多いのではないでしょうか？
レンタルパソコンの選定をおこなう際は概算でも期間を定めた方が選定する際の目安になり、場合によっては『お得』にご利用いただけます。
また、多くのレンタルサービスでは利用期間を決めて、レンタルする形態をとっているため、決めておくとスムーズに進められます。

5-利用後の返却方法と利用料以外の費用負担について

各社ごとに返却方法および負担費用については様々な条件があり、1社ずつ比較していくのは少々時間を要します。
ホームページ上に返却方法・負担費用の表記はあるものの、細かく解説ページを設けているもの、PDF内の利用規約に盛り込んでいるもの等があり、一定記載方法ではないです。

ここでは個社別のものではなく、どのような条件があるかを一覧として紹介させていただきます。

No	項目		事前に期間を定める	期間を定めない	備考
1	配送費用負担		お客様負担	提供企業　負担	有料のものもあれば、無料のものもあります。
2	返却告知有無		メール、Web、電話		告知なし、告知必須、告知方法指定等条件が異なります。
3	返却告知期日		5、10、15、30日前まで		期間を指定したものでも返却前告知が必要なものもあります
4	商品返送期日		翌日、3日以内、5日以内		返却告知日から起算した期間までに返送が必要になります。
5	商品返送費負担		お客様負担	提供企業負担	返送用の着払い伝票を同封してもらえるところもあります。
6	ペナルティ	期日超過	自動延長	返却前催促有	–
		異臭付着	修理費用	お買上げ	申込と共に保険に入るため、状況によっては保険適用があります。
		水没	修理費用	お買上げ	同上
		分解	修理費用	お買上げ	同上
		破損	修理費用	お買上げ	同上
		紛失	お買上げ		–

申込の際に利用期間を定めて貸し出す方法と、定めず貸し出す方法の2種類が存在します。
返却方法は返却時に事前告知が必要なもの、不要なもの、配送費用の有無、等が比較条件としてあげられました。

条件一覧よりも実際の比較表をみたい方はコチラ

　　12.1インチ レンタルパソコン比較 記事

　　14.0インチ レンタルパソコン比較 記事

 

6-法人向けレンタルパソコンの選定方法をまとめると

ここまで、ご覧いただき誠にありがとうございます。これがレンタルパソコンのご利用で参考になれば幸いです。

記事は上から順に決めていくと、選定する際はスムーズと考え、つくってみました。

その他、選定時の項目で必要箇所があれば追記して参ります。

ご意見等があれば、LINEにて友達登録をいただくか、お問合せフォームにていただけると誠に嬉しく存じます。

法人でパソコンを導入する場合、『購入』『リース』『レンタル』と3種があり、今回この記事をごらんいただいたのは、その選択を経てきた方だと存じます。

働き方の変化やサービス形態の充実から徐々に、『レンタル』が支持される時代になりました。
その要因として、購入やリースは廃棄を伴うもので、持続可能とは言い難いモデルになることもあります。
言い尽くされた言葉ですが、あらためて『リサイクル』という考え方がここに定着していけるよう、弊社および関連業者で促進していければと考えております。